【東京大学と共同研究開発】企業の海外事業本部が採用する言語脳科学に基づく自己学習型英語サービスを提供

ギャビーアカデミーは、海外事業本部等が実施する本気の英語研修として数々の大企業に採用されている自己学習型英語トレーニングサービス。東京大学と共同特許申請済みの、人の脳が持つ言語能力を引き出す訓練理論と英語発音評価AI、専門資格を持つ英語ネイティブスピーカー講師からのコーチングを組み合わせたトレーニングプログラムを開発することで、多くの日本人が勉強しているにもかかわらず、英語を十分に話すことができないという問題を解消しようとしている。

日本企業のグローバル化対策として世界共通言語である英語力向上は⻑年の課題だったが、コロナ禍でオンライン会議が急速に普及したことで、英語コミュニケーション力不足の深刻さが一挙に加速した。多くの学校や企業が指標として採用するTOEICで高いスコアを取ってもそれが実践の場では解決となっていない。いろいろな英語学習法を試したが、相手が話す英語を正確に理解し、その場で自分の意見を英語で発話しながら会話を続ける、と言う能力の向上にはほとんど効果を出せていないという人が多い。

なぜか？東京大学言語脳科学の酒井教授によれば、人が話をするとき、多くの場合において始めから出来上がった文章が頭にあるわけではなく、一つの単語やフレーズが口から出るたびに瞬時に次の単語やフレーズに繋がって言わばその場で「言葉を紡ぐ」ようにして発話が起こる。また、話を聞くときも同様で、一つ一つの単語の意味に合わせて組み立てられた文の構造を脳内で解析することで話者の意図を理解している。その処理には脳の文法中枢が関わっており、人はその脳機能が失われるといくら単語を記憶していても会話をすることができない。

また、日本語と英語は音韻的に大きく異なるが、脳科学的に日本語の固有音韻や音域のみに習熟した成人はその差異を認識できず、英語の音韻を自然会得することは困難である。つまり、従来の方法である英語ネイティブスピーカーの言っていることを模倣する発音練習は効果が低い。

つまり、この「瞬時に言葉を組み立てる」という文法中枢での脳内処理が「英語で」でき、成人でも可能な方法で「英語独自の音韻習得」をしない限り、いつまで経っても英語でのコミュニケーション力は上がらない。

しかし、既存の英語学習法や英会話学校のアプローチは、英語知識の入力と、言語処理の結果としての出力の両端にのみ着目しているに過ぎず、脳内言語処理能力が養われていない。また、音韻習得に関しては発音記号の暗記や、英語ネイティブスピーカーの言っていることを模倣するような効果のない方法に留まっている。つまり、完成文やプレゼン資料を暗記したり、シャドウイング練習などをいくら繰り返しても、自分の言葉として相手にわかりやすい英語を話す力はつかない。このことが、多くの日本人が⻑年英語を学習しているにも関わらず、英語でコミュニケーションすることができない、という結果を招いている。

その「実践的な英語コミュニケーション力」習得に必須となる「瞬時に言葉を組み立てる力」および「英語独自の音韻習得」という脳内の言語処理プロセスにフォーカスし、それを学術的に裏付けのあるメソッドで集中的にトレーニングできるのはGabbyのみである。

グローバルビジネスでの公用語が英語であることは言うまでもない。AI等の先端技術を用いた翻訳・対訳ツールの発展はあるが、前例のない問題を解決したり、イノベーションを起こしたりする際に人と人が直接対話することを代替することはない。新しい価値を創造するにはビジネスの相手やプロジェクトの関係者が面と向かって共通言語で対話し、言葉から伝わる感情を共有しながら「共創」するプロセスが必須だからである。


今後はICTのさらなる進化に合わせ、世界中の人材がオンライン会議で瞬時に繋がりグローバル規模で様々な「共創」が行われる時代になる。残念ながら、教育大手のEF社の「英語能力指数ランキング」によれば、日本人は国際水準から大きく遅れをとっている。日本人が低い英語運用能力のために価値共創に参加できないのは世界から見ても大きな損失である。我々はこの大きな問題を解決するため、言語脳科学とIT技術、さらに有資格者によるオンラインコーチングを掛け合わせ、効果の高い実践的なソリューションを提供する。

ポストコロナ時代、オンライン会議の普及により、今後は従来の英語学習から方向転換
した「実践的な英語コミュニケーション力」習得のためのトレーニング需要が急速に拡大する見込みである。その「実践的な英語コミュニケーション力」習得に必須となる「瞬時に言葉を組み立てる力」および「英語独自の音韻習得」という脳内の言語処理プロセスにフォーカスし、それを学術的に裏付けのあるメソッドで集中的にトレーニングできるのはGabbyのみである。

水際対策の撤廃や新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5類へと移行したことなどで、2023年度の語学ビジネス市場(主要13分野合計)は、前年度比4.0%増の8,119億円になると予測される。2022年度ビジネス目的の成人語学学習者の総市場規模は事業者売上高ベースで1,040 億円。海外出張や海外MBA留学など、ビジネス向けのニーズも回復する見通しである。ギャビーアカデミー社は今後5年以内に市場シェアの0.5%を確保し、2028年の売り上げ6億円を見込む。(参考：矢野経済研究所2023語学ビジネス徹底調査レポート「2022年度の語学ビジネス市場分野別市場規模」より抜粋
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3314 )

今後は、現状の法人研修（BtoB）、および法人認定プログラムとして個別社員への販売（BtoBtoC）から発展し、デジタル広告の予算を確保した上で個人ユーザへの販売（BtoBtoC）拡大を図る。また、現在開発済みのコーチング（トレーニングの評価、進捗管理）を自動化するシステムをユーザからのフィードバックを元に改善し、英語講師からのコーチングを含まない自主学習システム「Gabby（ギャビー）」の販売を企業、学校へ広げ、OEMを含むユーザ数1500人-2000人/月への事業拡大を図る。

なお、東京大学との共同研究「言語中枢へ直接作用するトレーニングの開発」は、日本
語を含む多言語を対象とした第二言語習得への応用から、言語障害に関わる医療現場やリハビリ用途への応用への発展を目指すことで共同研究者酒井邦嘉教授と合意している。Gabby Academyの事業も、現時点でターゲットとするビジネスプロフェッショナルの実践的英語コミュニケーション力向上を目的とする事業から開始し、小・中学校における英語教育改革を可能とするサービス開発、続いて医療・リハビリ現場へ向けたサービス開発へと発展予定である。

資本・業務提携をする企業への期待は世界初の言語脳科学に基づいて英語スピーキング力の習得をトレーニングする弊社のユニークな事業を資産に加えていただくことを価値と捉えていただけることです。また、グループ企業や顧客基盤を活用させていただくことで事業拡大が加速し、相互にシナジーが生まれると考えています。具体的には、

・法人研修を取り扱う企業
・EdTech企業
・「Gabby（ギャビー）」に付加価値をもたらし、事業拡大を加速してくれる企業
・当社事業や課題解決の姿勢・方法に共感してもらえる企業